株式投資に興味を持っている人の中には、
「配当を受け取りつつ、長期で投資をしていきたい」
と思っている人もいるでしょう。
ただ、配当についてあまりよく分かっていない人や、高配当株だけを買っていればいいと思ってしまっている人もたくさんいます。
そこでこの記事では、株式配当とは一体何なのか、高配当株のメリット、デメリットとは一体何なのかということについて、詳しく解説していきます。
株式配当とは一体何？
株式配当というのは、会社が株主に支払うお礼のことです。
この配当というのは、毎月貰えるわけではなく、大体年に1回もしくは2回程度になる事が多いです。
また、会社によっては現金でお礼をする配当という形ではなく、自社のサービスや製品を還元する「優待」という形でお礼をしている所もあります。
更に、株式を発行している全ての企業が配当を出しているわけではありませんので、配当狙いで投資をする場合は、事前にその企業が株式配当を出している野かどうかを確認しておくことが大切です。
株式配当を貰うために知っておくべきこと
株式配当を貰うためには、
・権利付最終日
・権利落ち日
という2つの概念について理解しておく必要があります。
配当を貰うためには、一定の日にちまで株式を保有しておく必要があります。
この日のことを、権利付最終日というのです。
そして、権利付最終日の次の日というのは、配当を貰った人が株を売却することが多いため、株価が下落する可能性が高いです。
この日のことを、権利落ち日といいます。
この2つの概念を理解しておくことで、配当を貰うための投資戦略を練ることができますし、権利落ち日に株式を安く買って、売却益を得ることも可能になるのです。
配当利回りってどうやって計算するの？
配当金を貰う場合は、利回りに注目する必要があります。
この配当利回りの計算方法は、
・分配金÷株価×100
で計算をします。
例えば、1株1,000円の株を購入して、配当が1株あたり50円だった場合、
・50円÷1,000円×100＝5％
となります。
基本的に、配当利回りが3％を超えると高配当株と呼ばれるため、この「3％」を1つの目安にしてみることをおすすめします。
配当目的で株を購入する時に注目すべきポイント
次に、配当目的で株を購入する場合に注目すべきポイントについて、詳しく解説していきます。
配当性向
配当性向というのは、企業がどれくらいの配当を出しているかを指す指標です。
例えば、企業の利益に対して2割の配当を出す企業があれば、その企業の配当性向は20％となります。
中には、配当性向を投資家に開示しないところもあるのですが、近年では投資家への判断材料を増やすために、配当性向を具体的に提示する企業も増えているため、投資をするか否かを決める判断材料にしてみることをおすすめします。
連続増配
安定して配当を受け取りたい場合は、連続増配をしている企業を探すことが大切です。
連続増配というのは、文字通り毎年配当を増やしている企業のことです。
連続増配企業は、日本よりもアメリカに多いのですが、
・花王
・JT
などの日本企業も10年連続で増配をしていますので、投資の判断材料にしてみることをおすすめします。
高配当の株式を保有するメリット、デメリットは？
配当目的で投資をしたいと思っている人の中には、高配当株に投資をしたいと思っている人もいるでしょう。
では、高配当株に投資をするメリット、デメリットについて、詳しく見ていきましょう。
メリット
高配当株に投資をすると、当然ながら他の企業よりも高い配当を得ることができます。
また、高配当だけではなく、仮にその企業の株が値上がりした場合、売却益を手に入れることも可能になるのです。
更に、配当というのは短期間で大きく減配する可能性が低いです。
中には、
「株価で一喜一憂したくない」
と思っている人もいるでしょう。
そのような人は、高配当株を選ぶことで、たとえ一時的に値下がりをしたとしても、安心して保有し続けることができるのです。
デメリット
ただし、高配当株への投資を検討していると、株価が下がっているのにもかかわらず、
「お得な銘柄だ」
と判断してしまう事があります。
たとえ配当が高くても、株価が下がっているという事は何かしらの原因があるという事です。
これに気づくことなく保有し続けてしまうと、企業の業績悪化や倒産などのトラブルに巻き込まれてしまう可能性があり、損失を出してしまう可能性があるのです。
まとめ
株式投資をすると、配当という形で企業からお礼を貰える場合があります。
この配当というのは、年に1回、もしくは2回出されることがあり、たくさんの株式を保有していればいるほど、高い配当を受け取ることができます。
また、中には配当利回り3％以上の高配当株というのがあります。
このような高配当株を保有することで、他の株よりも高い配当を受け取れる可能性が高まるのですが、業績悪化や倒産により、損失を出してしまう可能性もありますので、企業の分析を慎重に行ってから投資をしていくことが大切です。
